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2015年11月27日

装着型ロボットが医療機器に初承認
〜国際ロボット展2015でも"人協調型ロボット"に注目

皆さんこんにちは井之上 喬です。

暦の上で小雪を過ぎた今週、一気に寒さが増してきました。関東の山間部からは雪の便りも届き、本格的な冬も間近ですね。

■HALへの保険適用も検討、大きなうねりが日本でも
11月25日、厚生省は筑波大学発ベンチャーのサイバーダインが開発した装着型ロボットを医療機器として初認証し国内販売を承認しました。

ロボットの医療応用は内視鏡手術支援用ロボット「ダヴィンチ」が承認済みだが、患者さんが身に付けるタイプの製品では初めてだそうです。

厚労省は保険適用も検討しているとのことで、政府が成長戦略で重点を置くロボットの医療現場での役割が一気に拡大しそうですね。

承認された「HAL医療用下肢タイプ」は、筑波大教授でサイバーダイン社長の山海嘉之氏が開発したもので、全身の筋肉が次第に動かなくなるALS(筋萎縮性側索硬化症)、筋ジストロフィー、脊髄性筋萎縮症、球脊髄性筋萎縮症など8つの難病のいずれかと診断され、体重や身長などの条件を満たした患者さんが対象。

テレビ報道などで実際に装着した映像をご覧になって方も多いのではないでしょうか。難病に苦しみ歩行困難な患者さんにとっては大きな朗報ですね。

このロボットを病気で歩く機能が低下した患者さんが下半身に装着。太ももなどに電極を取り付け、患者さんが動こうとしたときに脳神経系から発する微弱な信号を検知し、モーターでロボットが動き、患者さんの関節が動きやすいように補助。患者さんの体が歩き方を思い出し、機能改善に結び付けようというもの。

臨床試験(治験)では、患者さん24人が約3カ月間で9回の歩行運動に取り組み、何もしない患者さんに比べて歩ける距離を延ばした、といいます。

報道によると開発者の山海社長は「まず新潟病院など8つの病院に導入したい」のこと、1日も早い保険適用が望まれるところです。

HALが注目されたのはまず海外で、ドイツなど欧州ではすでに医療機器の承認を受けているようです。サイバーダインは3月に厚生労働省に医療機器としての承認を申請、優先審査の対象となる「希少疾病用医療機器」として当初は申請から9カ月での承認取得を目指してきたようですが、8カ月で審査が終わったそうです。

山海社長は異例の審査スピードに「新しい医療産業をつくる上で大きな改革が進んでいると実感する」とコメントしており、今後医療介護分野でのスピードが加速される感じがします。

■国際ロボット展も過去最大規模で来週開催
ロボットと言えば、「国際ロボット展 2015」が12月2日から東京ビッグサイトで開催されます。

少子高齢化、労働力不足といった社会課題解決のほか、モノのインターネット(IoT)などのテーマで開発された最新ロボット技術が展示されますが、2年に1度の業界のビッグイベントであるとともに、主催する日刊工業新聞社は、2015年11月に創刊100周年という節目を迎えたこともあり、今回の国際ロボット展は出展者数、出展規模とも過去最大のスケール大いに盛り上がりを見せているようです。

展示会はこれまで、工場などで活躍する産業用ロボット、工作機械の展示が多かったイメージがありますが、今回の大きなうねりと言えるのは"人と協調するロボット"だそうです。

この分野ではドイツのKUKAロボティクス社( http://www.kuka-robotics.com/ja/products/mobility/kmr_iiwa )、デンマークのユニバーサルロボット社( http://www.universal-robots.com/ja/ )などが先行しており、それを日本メーカーが追う形になっているようです。

人と協調するロボット? ちょっとイメージがしにくいでしょうが、これまでにない斬新なデザインで、製造ラインの中で人とロボットが安全柵無しで同じ仕事をしたり、人が急病などで休みのときにそれをカバーするロボットが自動で休んだ人の持ち場に移動して仕事を遂行する、言わば職場のアシスタント的なイメージのようです。今後どのように発展するのかちょっと楽しみでもありますね。

その他にも最新の介護・福祉ロボット、災害時の活躍を目指して開発されたロボットなどが一堂に展示されるようです。

子供のころに夢だったロボットとの生活が一歩一歩、実現に近づいているように思えます。

日本はこれまで人類が経験したことのない高齢化者社会に向かって突き進んでいます。

今後人工知能を活用した様々なロボットが市場に登場しますが、こうしたロボットの開発には単なる利便性・経済性の追求にとどまらず、倫理的な側面もカバーされなければなりません。

パブリック・リレーション(PR)の専門家には、インターメディエータ―として、これらの技術が社会と健全にかかわっていくことができるよう役割を果たしていくことが求められています。

投稿者 Inoue: 11:22 | トラックバック

2015年11月19日

世相を反映する2015年ランキング
〜有力候補に「五郎丸ポーズ」

皆さんこんにちは井之上 喬です。

この季節になると「読者が選ぶ10大ニュース(国内/海外)」とか「2016年ヒット予測」など様々な年間ランキングや来年の予測がメディアで紹介されます。その年、その年の世相を反映していて、いつも楽しみに目を通しています。

先週11月10日、ユーキャン2015年「新語・流行語大賞」の50候補が発表されました。「新語・流行語大賞」は、国内で紹介されたもので、今年、話題になった言葉を選ぶもの。2015年の新語・流行語大賞トップ10は、12月1日に決定します。

■多くの候補に安保法案関連の言葉
候補の中には、「戦争法案」「シールズ」「国民の理解が深まっていない」「アベ政治を許さない」「自民党、感じ悪いよね」や、安倍首相が野党議員に対して言った「早く質問しろよ」など、安保法案関連の言葉が多く入っていました。

また、集団的自衛権の必要条件である「存立危機事態」や「駆けつけ警護」といった言葉も候補入り。 このほかに、ラグビーのワールドカップ(W杯)で注目を集めた五郎丸選手のキック前のルーティーンを指す「五郎丸ポーズ」や、中国人観光客の「爆買い」、企業が内定を出した学生に他企業への就職活動を終了するよう迫る「オワハラ」などがノミネートされています。
過去5年の流行語大賞受賞語を見ると、2010年「ゲゲゲの」、11年「なでしこジャパン」、12年「ワイルドだろぉ」、13年「お・も・て・な・し」(この年は「じぇじぇじぇ」「今でしょ!」「倍返し」が複数受賞)、14年「ダメよ?ダメダメ」となっています。
果たしてどの言葉が、2015年新語・流行語大賞トップ10に輝くのでしょうか?是非、 12月1日の発表にご期待ください。

今回の新語・流行語大賞の選考委員会は、姜尚中(東京大学名誉教授)、俵万智(歌人)、鳥越俊太郎(ジャーナリスト)、室井滋(女優・エッセイスト)、やくみつる(漫画家)、箭内道彦(クリエイティブ・ディレクター)、清水均(『現代用語の基礎知識』編集長)の各氏で構成されているとのこと。

■「インバウンド2000万人時代」へ
一方、こちらは「2016年ヒット予想」。日経産業地域研究所は大学教授や企業関係者、評論家など88人を対象に来年注目されそうな商品、サービス、技術など45のキーワードを基に調査を行い、その結果が日経産業新聞(11/12)で紹介されました。

首位にランクされたのは、「インバウンド2000万人時代」。来年に2000万人台が確実視される訪日外国人観光客(インバウンド)が日本経済に大きく貢献しそうだとの予想です。  

2位は「クルーズトレイン(豪華列車)登場」となりました。JR九州が13年に運行を始めた豪華寝台列車「ななつ星in九州」は最近の申し込みの平均抽選倍率が33倍と高く、いまだに予約が取りにくいほど人気だとのこと。
JR九州の豪華列車に続き、JR東日本は来春にも上越新幹線の新潟エリア(越後湯沢―新潟間)に臨時列車「GENBI SHINKANSEN(現美新幹線)」の運行を開始予定。また、奥羽本線・五能線(秋田―弘前・青森)でも新型車両を夏に投入するなどで豪華列車の盛り上がりは必至とのこと。

3位は、「周年事業で盛り上がる二大テーマパーク」。東京ディズニーリゾートの東京ディズニーシー(TDS)とユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)はともに開業15周年の節目を迎える。「円安で値上げが相殺されるTDRと、京都観光とセット化できるUSJはインバウンドから支持を集めそう」と見られています。

4位は「北海道新幹線開業」。16年3月末に開業する北海道新幹線は1日13往復。運賃は競合する航空路線より2割弱安くなるようです。「本州と北海道が新幹線でつながるインパクトには大きなものがあります。国内旅行の好調も追い風」と期待が寄せられています。

5位は、来年8月開催のリオ五輪/パリンピックで、2020年の東京オリンピックへの機運も高まりそうです。こうした理由もあって「東京五輪待ったなし」が6位にランクされました。

7位以下は「定額配信サービス第2幕」、「リニューアル銀座」(8位)、「進む車の運転技術フリー(自動運転・自動ブレーキの進化)」(9位)、そして「マイナンバー」(10位)となっています。

さて来年は、この「2016年ヒット予想」はどのような結果となっていますでしょうか?今から楽しみですね。

こうしたランキングもパブリック・リレーションズ(PR)の視点で戦略構築を行うことで結果も違ってくるように思います。

投稿者 Inoue: 15:40 | トラックバック

2015年11月13日

世界の中の日本を考える
〜「21世紀はいつから始まった?」

皆さんこんにちは井之上 喬です。

東京の紅葉も見どころとなってきました。神宮外苑のいちょう並木や新宿御苑の色鮮やかな紅葉は心を癒してくれます。

今週は、世界の中の日本、について考えさせられる話しに接しましたのでご紹介したいと思います。

■NY市立大学の霍見教授を招いた3年ぶりの講演
最初のお話は、私が副会長を務めるグローバルビジネス学会の第36回セミナー(11月10日)における講演です。この日の講師は、日本に警鐘を鳴らし続けてきた稀有の学者として知られるニューヨーク市立大学名誉教授の霍見芳浩(つるみ よしひろ)さんでした。

写真:メインテーブルの中央が霍見芳浩教授。左はグローバルビジネス学会の小林潔司理事長で右は筆者。

2012年の夏にご講演をいただいて以来のお話でした。テーマは「21世紀情報社会に求められる思考と行動-―日本の政治行動と世界から日本はどのように見られているのか」。

「日本の商業メディアを通じてはわからない世界のこと」を最近の安倍首相訪米、米国議会での演説の評価にも触れながら、御年80歳とは思えないエネルギッシュなお話をいただきました。

会場では参加者に、講演のテーマにもなっている「21世紀は、いつから始まったのか?」との問いかけから始まりました。

あなたはどう答えますか?「それは2001年でしょう」と答える方も多いと思います。

しかし霍見さんの答えはこうでした。「過去の大きな分水嶺を見てみると、20世紀は1889年のパリ万博でそれまでの軽工業から、重化学工業への大きな変化が起こり、その象徴となるのが万博に合わせて作られたエッフェル塔」。

それでは21世紀の始まりは「1989年11月9日のベルリンの壁の崩壊!20世紀の構造が文字通り壊れ新しい時代に突入していった」と明確な回答を出していました。

そして21世紀の日本については、霍見さんは早くから警告を発していますが、司馬遼太郎さんが『日本は国際社会や一国が置かれた環境など一切考慮しない伝統をもち、さらには、外国を考慮しないことが正義であるというまでにいびつになる』と警告したように、21世紀のグローバル時代、情報社会で世界から孤立していると改めて強く警告しています。

つまり世界から好かれていないし、信用されていない、と手厳しい判断で「誰と組むかの選択肢に日本が入っていない」と私たち日本人の肌感覚では感じられない、世界の中の日本の実態に警鐘を鳴らしていました。

■「世界経営者会議」にみる新しいビジネスモデル
霍見さんの講演と同じ11月10日から2日間にわたり、日本経済新聞社などの主催による「世界経営者会議」が開催されました。

写真:ABB(スイス企業)が開発したロボット「YuMi(ユミ)」を紹介するウルリッヒ・シュピースホーファーCEO
 
第17回となる今回のテーマは「未来の扉を開く突破力」で、世界のそうそうたる企業経営者が顔をそろえ講演をされたのを記事でご覧になった皆さんも多いのではないでしょうか。

私がその中で興味を持ったのは、世界の四大会計事務所の1社であるKPMGグローバルストラテジーグループ統括パートナーのニコラス・グリフィン氏の講演内容です。

グリフィン氏は「ビジネスの世界は、産業セクター間がぶつかり合い、これまであったような循環的な変化ではなく、技術革新(イノベーション)による全く新しいビジネスモデルが成長のために必要になっている」としています。

氏はそのなかで、積極的に新しいビジネスモデルを生み出す、M&A(合併・買収)など色々な手法があるが、日本企業にとって異業種との協業(コラボレーション)が成長のために考えるオプションではないかと、直前に明らかになったシスコとエリクソンのコレボレーションを例に挙げ、日本企業の世界での成長戦略の1つにコラボレーションという手法が有効ではないかとの考えを示していました。

奇しくも同じ日の日本経済新聞には、「日本企業の海外M&A初の10兆円乗せ」の見出しで、日本企業による海外企業のM&Aが9年ぶりに過去最高を更新し、10兆円を突破したとの記事がありました。

世界市場で成長していくためにはこれまでの日本企業にない、新しいビジネスモデルで市場を創出することにドライブがかかっているように見えます。

M&Aで規模を追求する、そして新しい選択肢として日本企業の優れた技術力を生かした国際的なコラボレーションという選択肢もあるのかもしれません。

2020年の東京オリンピックは、日本のビジネス界にとって大きな分水嶺になる可能性を秘めているとも言えます。世界から孤立するのではなく、世界からコラボレーションのパートナーとして選ばれる日本企業になる。

今はまさにダイナミックな新しいグローバルーション世紀にふさわしい大潮流の中にあるのかもしれません。そんな今こそ国を構成する一人一人に日本人としてのソフトパワーが問われる時代だと痛感しました。

投稿者 Inoue: 15:48 | トラックバック

2015年11月05日

第44回東京モーターショー2015から
〜自動車からハンドルがなくなる、免許証が不要?!

11月に入って寒さも一段と増してきた感がありますが、皆さんお元気にお過ごしでしょうか?

「第44回東京モーターショー2015」は10月29日(木)に始まり、11月8日(日)までの11日間、有明の東京ビッグサイトで催されています。
今回の東京モーターショーでは、「きっと、あなたのココロが走り出す」("Your heart will race.")をテーマに、世界一のテクノロジーを集めたモーターショーを目指し、乗用車、商用車、二輪車、車体、部品・機械器具、自動車関連サービスとSMART MOBILITY CITY 2015を含む総合ショーとして開催されています。

世界11カ国から合計160社が参加し、国内全ての乗用車・商用車・二輪車メーカー14社15ブランド、海外メーカー16社26ブランド(乗用車・商用車・二輪車)が出展しています。

マスコミの報道を通して既にご存知の方も多いと思いますが、今回のモーターショーでは人が運転しなくても走る「自動運転車」が展示だけでなくデモ走行に同乗して最新技術の体験もできるなど、大きな話題を呼んでいます。クルマ好きな方は、この週末に東京ビッグサイトへ出かけてみてはいかがでしょうか。

■事故率の圧倒的な軽減
東京モーターショーは、10月29日からの一般公開に先立って10月28日にはプレス向けにプレビューが行なわれました。当夜、日産のカルロス・ゴーン社長がテレビ朝日「報道ステーション」に生出演して自動運転について熱く語っている様子を目にしました。

日産の技術によると、自動運転は2020年、5年後の東京オリンピックが開かれる年に実用化が可能だといいます。番組では実際に自動運転のデモ運転の様子が流れ、運転席にはハンドルに代わって液晶画面があって、運転席のデザインは一変していました。

ゴーン社長は、自動運転の利点について次の二つのことを強調していました。

一つ目は圧倒的な事故率の軽減についてです。自動車事故の90%は人為的なミスといわれています。自動運転車にはAI(人工知能)が搭載され、前方は200メートル、後方70メートル、そして左右は30メートルまで認知して、判断されるといいます。

もちろん信号も認知され、このAIによって人間が運転する場合に比べて事故率は圧倒的に軽減されるだろうとのこと。

私の長年の友人で、MIT時代に人工知能研究(博士)に関わっていた、デビッド・シーゲル氏(現Two Sigma会長)は、人工知能こそがヒューマン・エラーに起因する問題の解決をしてくれると会うたびに熱っぽく語っていたことを思い出します。

そして二つ目は、運転手が不要になること。未成年や運転免許がない人で車を利用できるといったことも強調していました。

自動運転によって通勤の往復2時間がビジネスや読書に費やすことができ、映画も観ることもできます。居酒屋でお酒を飲んだ帰りに自動運転で家まで無事に帰ることができ、時間を有効に使えるといった内容でした。

ゴーン社長は、もちろんそのためには法改正やサイバー攻撃対策、地図整備などクリアにすべき多くの課題についても言及しました。

かつてUSC Annenberg Strategic PR Centerが発表したGAP?(Public Relations Generally Accepted Practices Study)によると米国CEOが企業の成功に貢献する重要な機能として、マーケティングや法務、財務などよりもパブリック・リレーションズ(PR)が第一に挙げられています(拙書『パブリックリレーションズ』第1版より抜粋)。

プレス向けプレビューの後にテレビ出演した自動車メーカーの経営トップは他にはなく、「報道ステーション」に生出演して自動運転を熱く語るゴーン社長を目にして、パブリック・リレーションズを何よりも重要視するCEOの姿勢が見て取れました。

■「ロボタク」の登場
米国グーグルは2009年から自動運転車の無人実験を始め、既に300万キロ公道を走行し無事故だったと伝えられています。

ラッシュや渋滞が少なく、日本とは道路事情が異なりますが、逆に訴訟社会とも呼ばれている米国においては、運転事故に対する賠償責任などのリスクも大きいはずです。こうした環境の中で、300万キロ無事故というのは評価に値することだと思います。

アップルも、カリフォルニア州内にある軍事基地の跡地で自動運転の走行を始める可能性があると、最近、米国で報じられています。

アップルやグーグルだけでなく自動運転化を目指す自動車市場は、様々な企業の市場参入を促しています。日本においてもベンチャー企業のロボットタクシー社、通称「ロボタク」が東京オリンピックまでに実用化を目指しているとのこと。

「ロボタク」は東京駅→新国立競技場といった限定されたルートであれば、2020年の早い時期に運用が可能だとしているようです。

2020年。そんなに遠い先ではありません。オリンピック競技以外にも水素カーや「ロボタク」が走る回る東京の景色が見られるとしたら、今から楽しみなことですね。

投稿者 Inoue: 16:09 | トラックバック