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2006年11月24日

PRパーソンの心得5 情報のプロフェッショナルになる

皆さんお元気ですか?

パブリック・リレーションズの仕事は「情報」なしに語ることはできません。この情報過多の時代にあって毎日押し寄せてくる情報とどう向き合い対処するのか。私たちPRパーソンが日々直面している問題といえます。しかも私たちには常にプロフェッショナルとしての行動が要求されます。今回は、PRパーソンの心得5として「情報のプロフェッショナルになる」をお届けします。

■ 情報源という資産を持つ
一言で情報と言ってもいろいろで、インターネットや新聞・雑誌・一般書籍など従来型メディア、そして人から直接得る情報など、多様な情報が存在し様々な入手経路もあります。

グローバルなIT時代にあって一般的な情報を入手するには、インターネットなどのメディアを通して世界中のあらゆる情報へのアクセスを通して行ないます。その際重要なことは、目的意識をしっかり持ち、目標を達成するために必要で役に立つ情報を入手することに集中すること。必要な情報を選別する選択眼を磨き、どのような情報が何処にあるのかを把握しておくことが大切です。

一方、メディアなどで入手できない専門的な情報が必要となる場合は、専門家にアドバイスを受けるのが最良です。つまり、政治、経済、文化、テクノロジーなどそれぞれの分野の外部専門家を情報源として持つことを心がけること。これら専門家とのコンタクトは、PRパーソンにとって大きな資産となります。

また、正確な情報を提供すること。これは情報を扱うプロフェッショナルに最低限求められるモラルです。ですから、情報を入手するときには、その正確性を期す意味においても、一箇所ではなく複数の情報ソースから情報の収集を行なうことが大切です。 重要度にもよりますが、ひとつの情報に対して最低でも2つ、できれば3つのソースで確認することを習慣づけることです。

情報の正確さは加工するプロセスにも意識しなければならない要素です。情報加工には人が介在し、情報を扱う人の解釈が入ります。その解釈に時として主観が入ることもありますが、真実から離れない程度の情報加工でなければなりません。事実から乖離した情報は倫理的問題もさることながら説得力を欠くことになりがちです。真実が、人や状況を動かすといえます。

■ 情報は活かして初めて価値を持つ
初めてパブリック・リレーションズを理論体系化したエドワード・バーネイズが「優れたパブリック・リレーションズの実務家に欠かせないのは、情報をつなぎあわせて活用する能力である」と述べています。情報はそのまま放っておけば、ただのデータです。情報は活用して初めて価値が生まれます。情報を活かして、情報に価値を生み出す能力。これは、PRパーソンに特に必要とされる能力といえます。これに倫理観が伴うことはいうまでもありません。

PRパーソンがいつも意識しなければならないのは、常に全体を把握すること。そして、最適なタイミングで、つまり潮目を読みながら、ターゲットとなるパブリックに伝えたい情報を発信していくことです。その際は5W1Hを頭に入れ、どのような情報を誰にいつ何処でどのように伝えるのか頭に入れておくことが大切です。

早い判断とスピードが求められる危機管理的な状態では、情報は極めて重要となります。すべてが緊迫するなかで、情報のインプットにおける選択とアウトプットにおける選択を瞬時に行なわなければなりません。危機に直面する組織へのダメージを最小限にとどめ一刻も早くクライシス状態から脱しなければなりません。そのためには、状況の変化を予測し、パブリックの求めている情報を効果的に提供する必要があります。日々の研鑽により磨いた能力や感性の真価が問われる瞬間となります。

また、PRパーソンに求められる能力として、一見関連性がないような情報を組み合わせ、まったく新しいものを生み出したり、今まであるアイディアを他の分野に応用し、新しいアイディアを生み出すことなども求められます。そのためには、様々な分野の情報を日ごろから蓄積し、たくさんの引き出しを頭の中に持つことです。大きなスケールで物事を捉え、関連性のないものをつなげてみること。今までの体験を新しいプロジェクトに応用してみることで、思いもよらないアプローチ法が発見できると思います。

PRパーソンは、単なる「情報屋」としてデータの提供を行なってはなりません。一般的に情報屋とはデータとしての情報提供を行なう人を指しますが、PRパーソンに求められているのは、情報をベースにした問題解決や目標達成へのアドバイスです。ですから、私たちの提供する情報は、常に問題の解決に寄与し、目標の達成に資するものでなければなりません。

そして、情報を提供する側に立つものとして、開示する情報には常に責任を持つことが肝要です。これはとても基本的なことですが、パブリック・リレーションズにおける情報のプロフェッショナルとして、忘れてはならないあり方だと思います。

投稿者 Inoue: 19:51 | トラックバック

2006年11月17日

PRパーソンの心得 4 油断

こんにちは、井之上喬です。
11月も半ばを迎え、朝晩の冷えを感じるようになりましたが、皆さん、いかがお過ごしですか。

「油断大敵」とは、よく言ったものです。どんな仕事においてもあてはまることだと思いますが、ちょっとした気の緩みからくる油断が原因で、大きな問題や事件に発展することがあります。皆さんも今までの人生の中で、そういった経験があろうかと思います。今回は、PRパーソンの心得 4として「油断」をお届けします。

30代半ばの時期、私は、現在では世界に名を馳せ巨大企業となっている、当時のシリコン・バレーのベンチャー企業、A社の日本市場進出の際に、コンサルタントとして本社へアドバイスを提供していました。あるときA社は日本の企業B社とパートナー契約を結びました。
私は、かねてからこの提携について疑念を抱いていました。つまりB社はA社にとって、パートナーとして相応しくないのではないかということでした。

現在では、パートナー企業との契約期間など提携の内容はメディアに対してはオープンにするのが通例となっていますが、当時はメディアからの質問であってもケースによっては明確に答えなくとも許された時代でした。

■ある昼下がりの突然の電話
A社の日本進出に向けた準備に追われ、私は連日睡眠不足の状態が続いていました。都内のホテルで行われた業務提携の記者発表を含め、さまざまなスケジュールをこなし終えた後、私の疲れはピークに達していました。そんなある日の昼下がり、私はオフィスの自分の部屋の椅子にうずくまるようにして爆睡していました。そのとき私のデスクの直通電話が鳴り響きました。私は半ば反射的に受話器をとりました。突然の電話の主は或る新聞社、C社の駆け出し新聞記者。

その春に 東京大学法学部を卒業したばかりの生真面目で実直な好青年でした。この入社間もないD記者は、ベンチャー企業のA社に興味を持ったようでその頃頻繁に連絡してきていました。

そんな彼から電話が入ったのです。D記者は、「C新聞社のDです。先日の記者発表はありがとうございました」。私は、「こちらこそありがとうございました...」。D記者は、「ところで質問があるのですが、」と話をつづけてきました。私が「あぁ、どうぞ...」と答えると、記者が「先日の記者発表の件ですが、A社とB社との契約関係はX年ですね。そのX年が経ったら、いつでも切れるんですね。そういうことですね」と質問してきたのです。そのときもまだ夢の中にあった私は、「えぇ、そうですね、そういうことですね...」と無意識に返答し、その事実を認める発言をしてしまったのです。

次の日の朝、私はC社の紙面を見て愕然としました。「B社との提携微妙に」と大きな見出しと共に、情報ソースとしてA社のPR会社である、社名と私の名前入りの記事がスクープとして大きく報道されてしまったのです。その記事は、周辺調査から2社の関係が良好に推移していないと主張する内容でした。私のコメントがその主張を裏付ける結果となったのです。

蜂の巣をつついたとはこのようなことをさすのでしょうか、B社からのクレームはしばらく収まりませんでした。この記事がきっかけでA社とB社はしばらくギクシャクしたのです。

電話をかけてきたD記者は以前から、この提携は長くは続かないだろうとの仮説の下に、以前から裏付け調査として周辺取材を行っていたとのことでした。あの時の電話は、彼の意図に合う証言を取るための、いわば確信犯的な取材だったのです。

事実として両社の契約期間X年。終了後は提携解消可能な内容でした。加えて米国本社のトップが、来日時に別のメディアの取材に対して契約内容を詳細にわたり説明していました。その場に同席していた私のなかに、詳細情報の説明に対し外部への発表に問題はないとの安心感があったのかもしれません。

しかし海外から日本市場初参入という極めて重要な局面で、日本の市場に不必要な不安感や混乱を与えないように行動することが、パブリック・リレーションズの実務家として私に与えられた当然の役割でした。それを不用意な対応で台無しにしたのです。私の完全な失態でした。

このような自分自身がコントロールできないな状況の中で、私が取るべき行動は、相手から用件を聞き、折返し電話をするとして一度電話をきり、対応策を決めてから返答することでした。 そして、彼がどのような目的で電話をかけているのかを見極め、感じ取り、少しでも双方にとってこの提携が肯定的なものであることを説明すべきでした。

私は、次の3点で大きな間違いを犯してしまったのです。
一つ目は、日ごろ好意を持つ記者からの電話で気を許していた。
二つ目は、クライアントのトップも他社の取材に対し契約内容を明らかにしていると認識していたので、誰にでも同じように答えても問題はないという安心感を持った。
そして三つめは、深く寝入っていた時の不意の出来事で判断力が決定的に鈍っていた。

これらの3つの理由に加えて、私自身が抱いていた、今回の提携発表についての疑念が心のどこかで響きあい、「えぇ、そうですね、そういうことですね....」と答えてしまったのです。こうして、たった数十秒の会話が、起きてはいけないスクープにまで発展したのです。

■常に覚醒した状態でいること
ここから得た教訓は、「パブリック・リレーションズの実務家は常に覚醒していなければならない」ということです。この世界に専門家として身を置き35年以上たった今も、格言にも似たこの言葉を深く心に刻んでいます。

パブリック・リレーションズの実務家や組織内の広報担当者が関わるクライアントや組織を取り巻く状況は刻一刻と変化しています。私たちは、常にその時の状況に見合った最善の対応をリアルタイムで迫られています。 ひとつ一つの対応が、プログラムや問題解決の成否を握っていると肝に銘じておかなければなりません。

幸いこのケースでは、米国内で既に事実が開示されていたことなどから、クライアントからのクレームは一切ありませんでした。しかしこの一件は、プロフェッショナルとしての対応できなかった苦い思い出として、今でも私の中に深く残っています。

スクープ記事を書いた駆け出しの記者は、その後地方へ転出しました。以来、交流が途絶えてしまいました。いま彼はどうしているでしょうか。

投稿者 Inoue: 20:28 | トラックバック

2006年11月10日

PR熱に沸き、ますます勢いづく上海
?上海PR協会20周年記念カンファレンスで基調講演

こんにちは、井之上喬です。
皆さん、いかがお過ごしですか。

先日私は上海を訪れました。2度目の訪問となる上海は、租界地として19世紀の終わりから日本や欧米の列強が領事館などを置いていた中国最大の国際都市。いわば中国の海外への窓口としての役割を果たしてきた街です。

■ダイナミックに変容する国際都市
林立する高層ビルの中で、昔ながらの古い建造物を活かし、新しくリノベートされた地域には古いヨーロッパ的なものと近代的なデザインが独特な雰囲気をかもし出しています。新しいものと古いもの。欧米的な雰囲気とアジア的な雰囲気。一見相反するような要素がとてつもないエネルギーの下で渾然一体となり、想像を絶するスピードで突き進んでいる。そんな印象を受けました。活気に満ちた街は、日本が高度成長路線をまっしぐらに走っていた70年代、私がパブリック・リレーションズの実務家として駆け出しの頃の日本を彷彿とさせていました。

今回上海を訪問したのは、上海PR協会(Shanghai Public Relations Association)の設立20周年記念の国際カンファレンスに出席するため。日本からは、日本PR協会(PRSJ)を代表して国際委員長の塚本和子さん、同協会元事務局長でPRアドバイザーの福田清介さん、そして私の三名が出席しました。

私は海外から招待された基調講演者の一人としてスピーチを行いました。タイトルは「始動する日本のパブリック・リレーションズ(Breathing New Life Into Public Relations in Japan)」。戦後のGHQによるパブリック・リレーションズの導入から現在に至るまで、その経緯と日本のパブリック・リレーションズの現状、そして来年から始まるPRSJ資格認定制度について話をし、私の提唱する自己修正モデルも紹介させていただきました。

私と中国のパブリック・リレーションズとの出会いは、1988年、メルボルンで行われた国際PR協会(IPRA)世界大会に遡ります。当時IPRAの理事を務めていた私は、中共=レッド・チャイナ(当時は共産国家、中国をそう呼んでいました)から初参加の代表団を迎え入れました。

IPRAへの加盟を強く希望する代表団に対して、1965年にギリシャのアテネで開催されたIPRA総会で、国連の人権宣言に基づいた起草文が全会一致で採択された、「アテネ憲章(The Code of Athens)」を遵守することを前提に、加盟を受け入れることを理事会で決定したのです。中国での受け皿は中国国際PR協会(CIPRA)で北京に本部があります。歴代の駐米大使や国連大使が会長を務め、中国政府がバックアップしている協会です。ちなみに、ゴルバチョフ政権時代のソヴィエトは、中国に続いて同じ年にIPRAへ加盟(88年、第一回東西PR会議:於ウイーン&ブダペスト)しています。

■米国のシステムを導入した上海PR協会
上海PR協会は、実に中国のIPRA加盟の2年前の1986年、中国で最初のPR協会として設立されていたことになります。米国PR協会のシステムを導入したとされる上海PR協会は、現在300名の会員に加え、200名の学生会員を擁しています。市内5つの主要大学内に支部を設置し活発な活動をしているようです。

今回の訪問で鮮烈な印象を受けたことは、街のエネルギーだけではなく、中国国内におけるパブリック・リレーションズに対する情熱が、国家的な取り組みとして私たちの想像をはるかに超えたものだったことです。現地では日本と異なり広告会社よりも勢いがあるようで、米国系のPR会社だけでなく、地元のPR会社もたくさん創設されています。多くのPR会社が、イベント企画からその実施まで、戦略立案からプランの策定と実施までを担当する、アメリカ型の活動を展開しています。

シンポジウム後の地元の大学関係者との交流で、上海の大学の授業で使うテキストへのアドバイスを求められたり、拙著『パブリック・リレーションズ』の中国語訳出版の話が持ち上がるなど予想以上の反応がありました。彼らは、米国のパブリック・リレーションズの単なる輸入版ではなく、アジアの視点が加味された本として大学でのテキストブックに利用したいとのことでした。「パブリック・リレーションズ」の韓国語版が来年発刊準備されている段階でこのような提案をいただきとても嬉しく思います。

さまざまな国のパブリック・リレーションズの実務家や研究者が集まったこの20周年記念カンファレンスでは、中国・韓国・日本のPRの専門家による定期的な合同会議開催の話が持ち上がるなど、今後の積極的な交流に向けた展開が期待されます。

滞在中のハイライトの一つは、前回訪問で実現できなかった、上海のランドマーク的なホテルで有名な「和平飯店(Peace Hotel)」のジャズ・バーで、戦前から変わらず続けられている、オールド・ジャズマンによるジャズ演奏が聴けたことです。最高の雰囲気でした。

現地でコーディネーターを担当していただいた日系PR会社、TCPS社長の田岡 子(男性)さんとスタッフの方には大変お世話になりました。滞在中の3日間、私も精力的にさまざまな人と交流し語り合い、充実した時間を過すことができました。ありがとうございました。

2008年には北京オリンピック、つづいて2010年には上海で万博が開催されます。これら国家プロジェクトの成功に向けて、中国のエネルギーはますますエスカレートする様相を呈しています。そのエネルギーに後押しされるかのように中国全土へのパブリック・リレーションズのシステム導入が急速に進んでいます。日本もあらゆるところで無駄な規制を取り払い、新しい国として再生するための骨格作りを急がなければと、焦りを感じながら熱気あふれる上海を後にしました。

投稿者 Inoue: 20:30 | トラックバック

2006年11月04日

PRパーソンの心得3 数字データに強くなる

こんにちは、井之上喬です。
皆さん、いかがお過ごしですが。

私は今、上海に来ています。上海パブリックリレーションズ協会設立20周年記念の国際会議で講演を行うためです。来週こちらのPR事情などをお知らせする予定です。

パブリック・リレーションズの実務家や組織体に所属する広報担当者が常に意識しなければならないことは、自分がかかわる組織体やクライアントに関する数字やデータに強くなることです。企業経営に不可欠なものは数字データ。経営に携わる人が常に意識しているものです。以前、パブリック・リレーションズの実務家はどのような時にでも自分がかかわる組織体のトップの意識を持たねばならないと話しましたが、経営トップや事業部のトップと意識レベルを合わせて行動することは統合的な戦略立案やその実施を行う上で極めて重要なことです。今回は、PRパーソンの心得3として、「数字データに強くなる」をお届けします

■トップはいつも数字で頭がいっぱい
株式時価総額経営の時代では、企業トップが常に意識し、頭に入れているのが企業経営の流れを数値化した数字データです。経済活動においては予算や実績数字、また様々な統計も数値データとして提示されますが、 企業活動も同様にその指標は数値データとして示されなければなりません。特に四半期ごとの経営情報をまとめる上場企業にとっては数字のもつ意味は以前よりもまして重くなっています。PRパーソンは担当するクライアントのこれらの情報を大まかでも把握していなければなりません。

PRパーソンが把握するべき数字情報は、売上高、経常利益、従業員数、加えて上場企業であれば企業の規模を示す株価と時価総額など、クライアントの基本的な財務情報を把握することです。
メーカであれば、売上高や営業利益に対してR&Dに占める割合、製品群の大まかな売り上げ比率、拠点数の規模や場所、輸出と輸入の比率などを示す情報。そしてマーケットシェア、競合会社数など業界におけるポジショニングや企業やそれらを取り巻くトレンドを示す数字の把握も必要となります。

このようなハードデータは、企業経営の実態を全体として把握するのに役立つだけでなく、経営判断を行う物差しとして客観的な判断基準を提供してくれます。では、データを頭の中に蓄積することで何が変わるのでしょうか。
第一に、PRパーソンに常に要求されているスピーディでフレキシブルな対応が可能になります。確固たる判断基準を提供する数字データにより、確信に基づいた意思決定が可能となります。しっかりした数字データを持つことは判断する際の足場が強固になり、瞬時に物事を見極め次のステップへ移行する際の後押しをしてくれます。如何なる状況に陥っても余裕と自身を持って臨機応変に対応できるようになります。そして数字やデータに明るいことで、後回しにすることなく、その場でソリューションを提供することができます。

第二に、先を見通す力がつくことです。蓄積された過去、現在の数字データをリアルタイムで分析することで、企業の様々な性質や傾向が浮かび上がります。これらの数字をインプットすることで、先を見通し将来(未来)に対して予測することが容易になるのです。様々な数字データの把握によって次にどのような展開があり、どういった結果に導くのが最善かといった、PRの実務家に不可欠の戦略性あるシナリオが描け目標達成のためのベースとなります。

第三に、(クライアントや上司への)効果的なアドバイスが可能となります。確固たるデータに基づく戦略構築やプレゼンテーションで、説得性に幅と深みが出てきます。その結果相手の興味を引き出します。このように数字データを常に意識して行動をとることにより、クライアントや上司から共感や納得を引き出し、スムーズな意思決定の促しを可能とするのです。

■暗算で数字に強くなる
PRパーソンとして不可欠な数字の把握能力を高めるには、クライアントに関する基本データがいつでも口から自然に出てくるように頭の中に収納しておくこと。また、足し算・引き算はもちろんのこと、2桁以上の掛け算なども正確に計算しなくても概算として暗算で答えが出せなければなりません。これによりUSDやユーロなど世界の主要通貨と日本円の変換を速やかに行なったり交渉中のプロジェクトの予算の概算をその場で算出することができるようになります。それにより相手から引き出した断片的な情報から全体像が把握でき、他の分野への応用力やスピードを高めることも可能となるのです。

データの入手は、インターネット経由で容易になっていますが、データに強くなる近道は、頻繁にビジネス誌や経済紙を読み数字に慣れることです。ここでは数字を大きく捉えると共に、数字の持つ意味合いを感覚としてつかみとる意識で読むことがポイントです。また常に問題をホリスティックに捉え、新しい情報に触れることで世界に繰り広げられる経済活動のトレンドがインプットできるようになります。そして数字に対する感覚が鍛えられ情報の鮮度にも敏感になり、ビジネスセンスが磨かれていくのです。

数値データは、いわばビジネスを行うためのインフラストラクチャーです。その場その場で気になったことを確実におさえて、自分の中にビジネスに必要なインフラを蓄積する。 PRパーソンにとって数字データに強くなることは、クライアントや組織体のビジネスを成功に導く上で重要なものとなるでしょう。

投稿者 Inoue: 11:30 | トラックバック