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2012年06月25日

20代女性に痩せすぎ傾向
? 一方でダイエットブームが曲がり角に

皆さんこんにちは、井之上 喬です。

先日、出勤前に自宅でNHKの「おはよう日本」(6月22日の午前7:30頃)を見ていたら、「標準よりも痩せている人の割合が20代の女性では3割近くに上る」(厚生労働省調査)というコメントを耳にしました。

厚生労働省がおととし行った調査では、身長と体重で計算する肥満指数=BMI(Body Math Index)が18.5未満の「やせている」人の割合は、20代の女性では29%を示しています。

これは調査対象となった20代以上の男女の中で最も数値が高く、20代の女性は調査をはじめた昭和55年の13%から2倍以上になっているとのこと。

厚生労働省は、やせた20代の女性の割合を来年度以降10年間で9ポイント引き下げ、20%にするという目標を新たに立てました。目標実現に向けて、今後、やせすぎが健康に及ぼす影響についての知識を広めるとともに、バランスのとれた食生活の大切さを呼びかけていくとしています。

日頃、ダイエットに苦労している私にとって痩せすぎ女性の話題は、何とも羨ましく思えましたが、体重を増やすのと減らすのとは、どちらが大変なのでしょうか?

■ミス・ユニバース応募者の62.7%が痩せすぎ
また「おはよう日本」では、「ミス・ユニバースジャパン全国大会応募者の中にも痩せすぎの女性が目立ってきている。」と紹介していました。

そして「ミス・ユニバースジャパンでは、応募者の健康状態を調査したところ応募者の62.7%が痩せすぎとの結果が出た」としています。

専門家によると、偏った食生活によって痩せた状態が続くと、鉄分不足で貧血になったり、女性ホルモンのバランスが崩れて体調が悪くする恐れがあるとのことで、気をつけなければなりません。

こうした状況を受けてミス・ユニバースジャパン事務局でも健康づくりに力を入れている企業と連携して候補者への栄養指導をはじめたようです。これからは、健康的な女性を世界に送り出したいとしています。

出生率低下に苦悩する日本にあって、痩せすぎの体で女性が健康な子供を生むことは難しいのではないかと、つい素人考えをしてしまいますが、皆さんはどのように考えますか?

■ダイエットに対する意識の低下
もうひとつのダイエットに関する話題は、日経MJ(06/20)のコラム欄「1000人の家計簿」からのもの。

日経MJの記事(2012年5月、マクロミル調査)によると、ダイエットに意欲を持つ人が2年前より減少しているとのこと。支出金額も減少傾向にあり、こうした傾向は、これまで過剰なダイエットの弊害が指摘されていることに影響している可能性があると見ています。

体重を「気にしている」人は35.1%、「やや気にしている」人は39.8%で両方を合計すると74.9%。2010年6月の調査に比べると5.0ポイントの低下。10年に76.2%だった男性は71.6%に、83.6%だった女性は78.2%に低下し、40代女性に限れば75.0%と大きく12.0ポイントも下がったとしています。

「ダイエットを意識した生活をしている」人も10年の55.4%から49.5%に低下。若年層に比べて中高年層が下がっています。50代女性では61.0%から48.0%に大きく低下。

また、世帯年収が高いほどダイエットの意欲は強いという面白い結果もでています。

ダイエットを意識した生活をしようと思う人は400万円未満の63.8%に対し、400万?800万円未満では66.3%、800万円以上になると70.7%と高くなっていきます。ただ、どの層についても2年前に比べると低下が認められます。

ダイエットをするつもりのない人にその理由を聞くと「食べたいものを自由に食べたい」が42.4%でトップ(複数回答)。続いて「今の体形がベスト」(39.4%)、「ストレスになる」(20.6%)の順となっています。男女ともに順位はほぼ同じだったとのことです。

こうしたダイエット意識の低下は、将来的に国民の肥満化をもたらす懸念もあります。厚生労働省は、20代女性の痩せすぎ対策だけでなく、国民全体の健康増進に取り組んでもらいたいものです。国民に広く呼びかけるこうした分野においてもパブリック・リレーションズ(PR)は有効に機能するはずです。

BMI=体重(kg)÷(身長(m)×身長(m))

これはBMIの計算式。BMI値の判定基準は一般的には、18.5未満で「やせ」、18.5以上25未満で「標準」、 25以上30未満で「肥満」、30以上で「高度肥満」と判定されます。この機会にご自身の 肥満度をチェックしてみてはいかがでしょうか。


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2012年06月18日

2020五輪誘致
?実現性で米国メディアが東京を最高評価

皆さんこんにちは、井之上 喬です。

今年2月のブログで、「4年に1度のうるう年は経済面でも、夏のオリンピック開催、米大統領選挙などがある年と重なり、好景気になる年とも言われています」と書きました。

しかし、どうでしょうか。内閣府公表の月例経済報告の表現を借りれば「景気は、依然と して厳しい状況にあるものの、復興需要等を背景として、緩やかに回復しつつある」とのこと。政局は消費増税関連法案をめぐってますます混迷を深めています。

米国では5月の米雇用統計が市場予想を大幅に下回ったのを受け、米株式相場は大幅に続落し、世界的な景気減速に拍車をかけています。現在のところ、「うるう年伝説」を裏切る情勢のなかで30回目となる記念すべき夏季ロンドンオリンピックの7/27開催が、日々刻々と近づいています。

先日、「五輪、東京を最高評価=20年誘致実現性で米メディア」(2012/6/13日本経済新聞・朝刊)といった見出しの記事が目にとまりました。今回のブログでは東京が五輪開催に立候補している2020年大会についてお話します。

■高い評価は「宿泊」「マーケティング」「財政」
皆さんもご存知の通り、国際オリンピック委員会(IOC)はカナダのケベックシティーで催された5月23日(現地時間)の理事会で2020年オリンピックの正式な立候補都市に東京、イスタンブール(トルコ)、マドリード(スペイン)の3都市を選定しました。

残念ながらドーハ(カタール)とバクー(アゼルバイジャン)は落選。開催都市は来年9月7日にアルゼンチンのブエノスアイレスで開かれるIOC総会で決定します。プレゼンテーションの準備期間は1年3ヵ月あります。

私の目にとまった記事は、オリンピック関連ニュースを専門に扱う米国メディア「アラウンド・ザ・リングズ」が発表したものでした。

その発表によると、東京とイスタンブール、マドリードの3都市について「治安」や「組織運営能力」など11項目につき独自の指数で算出した結果、東京は合計69ポイントでトップに、次いでマドリード(67ポイント)、イスタンブール(64ポイント)という順番になりました。

記事(日本経済新聞)によると東京は、「宿泊」「マーケティング」「財政」などで高い評価を得たようです。特に政府の全面支援の確約や、都が競技施設の整備などの費用として約4千億円の開催準備基金を積み立てていることが評価されたとみられています。

この点についてマドリードは、スペインの財政危機のあおりを受け、財政面の評価は低く、現在の経済状況がもろに反映された結果となりました。

■五輪開催に伴う経済波及効果は3兆円
一方、東京は「市民の支持」の評価が低く不安材料となりました。IOCの世論調査では東京の国内支持率が47%で、他の2都市はいずれも70%台となっていたようです。

米国メディアが09年に実施した16年夏季五輪の開催地を決める調査でも、確か東京は「市民の支持」という点では評価が低かったのではないでしょうか。

東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会から五輪開催に伴う経済波及効果の試算が6月8日に発表されています。

この試算は、来年2013年から開催年に当たる2020年までを対象としており、大会関係施設への投資や観戦客の消費などを合わせた経済波及効果は、東京都で1兆6700億円、そのほかの地域で1兆2900億円と全国で約3兆円。これに伴う雇用の誘発は、約15万人と試算。

これだけの経済波及効果をもつイベントは、オリンピックを除いてほかにはありません。東京開催を勝ち取るためには、最大のウィークポイントともいうべき「市民の支持」を高めることが必須条件となります。

いかに「市民の支持」を高めていくか。パブリック・リレーションズ(PR)が最も機能する分野。しかし、残念ながら「東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会」にPR専門家は誰も参画していません。先ずはこのあたりから考えなおすべきではないでしょうか。

東京オリンピックが開催された1964年は、私が大学に入学した年に当たります。日本は勿論、アジア地域で初めて開催されたオリンピックでした。その後、1968年には国民総生産(GNP)が資本主義国家の中で第2位へと成長。この経済成長は世界的に稀な例であり、終戦直後の復興から続く一連の経済成長は「東洋の奇跡」と言われたものでした。

東京オリンピック開催の1964年には、キング牧師のノーベル平和賞受賞やベトナム戦争の始まり、中国で初の核実験、そしてソ連ではフルシチョフ首相の解任などさまざまな国際的出来事がありました。

さて、2020年の日本や国際社会はどのようになっているのでしょうか。願わくば平和で、希望に満ちた社会であって欲しいものです。

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投稿者 Inoue: 10:03 | トラックバック

2012年06月11日

「エンゲージメント・エコノミー時代」は新たなビジネチャンス

皆さんこんにちは、井之上 喬です。

沖縄から始まった梅雨入りは東海地方にも及び、このブログを書いているうちに関東地方も梅雨入りしたようです。体調管理には気をつけたいものです。

さて国内外では年間を通し多くの展示会、見本市が開催され、各分野の最新の製品やサービスが登場しています。

■新サービス登場で展示会が隆盛
パブリック・ リレーションズ (PR)の観点からすると、最新の製品をアピールすることができるマーケティングPRの絶好の機会と言えます。

展示会への出展に合わせ記者会見を行ったり、プレス・リリースを配信したり、展示ブースでのインタビューを行ったりと、集中して効果的にメディア・リレーションズ主体のPR活動が展開できるのも展示会、見本市の良さです。

最近、IT関連で注目の展示会が国内外で開催されました。5月末の東京での「ワイヤレスジャパン」、6月5日からの台北での「コンピューテックス台北」、そしてロサンゼルスでの世界最大規模のゲーム見本市「E3」など。

これらの見本市に一見関連性なさそうにみえますが、パソコンやスマートフォンなどの最新の電子機器、それを結ぶインターネットなどの通信、そしてインターネット上でのゲームの配信と大きなネットワークが形成され新しい、巨大市場が日々形成されています。

このような世界規模でのネットワークを介した、個人から企業までにいたる多くの情報のやり取りが知らず知らずのうちに巨大化する結果となっています。

最近「ビッグデータ」と言う言葉を耳にすることが増えてきました。ビッグデータに関するさまざまな解説を見ると、これまでの情報技術(IT)では管理・分析できないほど大量でかつ多様なデータのことをいっています。

■IT環境の激変で進むビッグデータ化
例えば企業ではクラウドの登場もあり顧客管理情報、店舗のPOS情報などの営業情報、そして個人では電子メール、FacebookなどのSNS、さらにはGPSからの情報、電力データを収集するスマートメーターからの情報、発電所や鉄道などの社会インフラに関する情報などが、リアルタイムで膨大に蓄積されデータ化されています。

ITの進化により、このビッグデータを高速で解析し、その分析結果をビジネスにしようというビッグデータ事業ではIBM、日立製作所、NEC、富士通など国内外の多くの企業が名乗りを上げています。

ビッグデータのやり取りを支えるためには、当然のことながら最新の通信インフラが不可欠となります。そのための規制緩和は必定。

5月末に来日した世界的な通信インフラ機器大手ノキアシーメンスネットワークスのラジーブ・スーリCEOは記者会見で「エンゲージメント・エコノミー時代」の到来と日本市場の重要さについて語っているのを紹介します。

まず目新しい言葉であるエンゲージメント・エコノミーについては、「高性能デバイスと高速ネットワークにより、日常の全てがネットワーク化し、コンテンツ化する状態」とし、SNS、GPSサービス、アプリケーション同士の通信、M2Mネットワークなどにより、シームレスに結合した通信ネットワークのもとで個人、グループ、マシーンが共存し人々がさまざまな知識や教育をより身近なものとして享受できるようになると説明しています。

また1人の1日当たりのトラフィック量が現在の10倍の1GB(ギガバイト)に達する、ギガバイト革命が2020年ごろには世界規模で到来すると予測。

その中で日本は、スマートフォンの急速な普及などでギガバイト革命が最初に訪れる国になるだろうとし、日本市場での通信インフラ・ビジネスの強化が今後の同社のグローバル・ビジネスに大いに役立つと、力強いコメントを残しています。

ややもするとガラパゴスと揶揄される日本の通信業界ですが、世界に先駆けた面もあることを忘れてはならないと、改めて認識させてくれました。

ビッグデータ、エンゲージメント・エコノミー時代、よくよく考えると日本人の身近で日常的な行動が通信業界の新しい大きなうねりの実験の場になっているのかもしれません。

そのうねりを大きく確実なものにするのがパブリック・リレーションズ(PR)の役割といえます。さまざまなステーク・ホルダーに強力にアピールするのに不可欠な手法だからです。

やっぱり日本はまだまだ素晴らしいことがいっぱいある国、とつい嬉しくなりました。

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投稿者 Inoue: 19:47 | トラックバック

2012年06月04日

古くて新しいテーマ「幸福論」
?OECDの幸福度ランキングで日本は21位

こんにちは、井之上 喬です。今週は関東地方も梅雨入りの気配ですが、皆さんお元気でお過ごしでしょうか。

国際経済全般についての協議を目的とする国際機関OECD(経済協力開発機構:本部パリ)は、昨年から先進国や新興国を対象に国民生活の豊かさ、いわゆる幸福度(Better Life Index:BLI) を示す指標を発表しています。今年は加盟34カ国に非加盟のロシアとブラジルを加えたランキングを5月22日に発表しました。 

トップは昨年に続きオーストラリアで、次いでノルウェー、米国がトップ3で、上位10カ国は北米や北欧などの国が占めました。日本は36カ国中、総合順位で21位という結果でした。

昨年11月、ヒマラヤの王国ブータンのワンチュク国王とジェツン・ペマ王妃が日本を訪問された際、東日本大震災の被災者への心温まる対応やお二人の仲睦まじさとともに国家標としている「国民総幸福量」(Gross National Happiness:GNH)という独自の考え方が話題となりました。

■国民総幸福量は国民総生産よりも重要
この国民総幸福量の軸となるのは、「経済成長と開発」、「文化遺産の保護と伝統文化の継承」、「自然環境の保全と持続可能な利用」、そして「よい統治」の4つの概念です。

こうした4つの概念は、例えば文化遺産保護のための民族衣装着用や建築物へ伝統装飾を施すことの義務化、環境保全の面からはビニール袋などプラスチック類の使用禁止令などの施策に具現化されています。一方、教育費や医療費は無料で、手厚い社会福祉制度が整っています。

ブータンの1人当たりの国民総所得は1,920米ドル(2010世年界銀行)であるにもかかわらず、国勢調査ではブータン国民の約97%が「幸せ」と回答しています(外務省ホームページ)。

一方、OECDの指標は国民の幸福度を国際比較することを目指しており、国民生活と密接に関わる住居や仕事、教育、健康など11分野ごとの評価を数値化しています。

日本は、犯罪被害に遭った人の割合が少ないことなどから「安全」が1位、国民の読解力や計算力などが高いことから「教育」では2位と高い評価を得ています。

しかし、収入に占める住居費の割合が高いことなどから「住居」では25位、「生活の満足度」が27位、そして長時間働く人が多いことなどから「仕事と生活の両立」が34位と評価が低く、幸福度の総合順位で日本は21位となりました。

■47都道府県幸福度ランキング
昨年末、法政大学大学院の坂本光司教授が指導する「幸福度指数研究会」から47 都道府県幸福度ランキングが発表されています。

さまざまな社会経済統計の中から、地域住民の幸福度を端的に示していると思われる「安全・安心部門」、「生活・家族部門」、「労働・企業部門」、「医療・健康部門」から40 の指標を抽出し、10 段階評価(1?10 点)により数値化したものです。

それによると、トップが福井県(10点満点で7.23)で、次いで富山県(7.20)、石川県(6.90)、鳥取県(6.63)、佐賀県と熊本県(6.55)、長野県(6.48)、島根県(6.35)、三重県(6.25)、そして新潟県(6.18)が10位という順番となりました。

東日本大震災と福島原発の被災を受けた福島県(5.73)は27位で、東京都(5.38)は38位、最下位は大阪府(4.75)となりました。

かつて政府が暮らしやすさの都道府県ランキングとして「新国民生活指標」を公表したものの、下位の埼玉県などからの反発を受けて中断したことがありました。今回のランキングも同様に各地で波紋を広げているようです。

最下位の大阪府では、橋下徹市長が論争材料にこのランキング結果を提示。35位の鹿児島県では「佐賀、熊本が5位なのに豊かな自然と歴史のある鹿児島がなぜ低いのか」と県議会で伊藤祐一郎知事が追及されたそうです。

また、経済同友会は各地で幸福度を研究しており、経済的豊かさを示す成長性、精神的な安らぎの安定性など3分野で指標化を目指すとのことです。

新たな「幸福度」の指標を設ける際にパブリック・リレーションズ(PR)的な要素も考慮すべきではないだろうかと思います。例えば、自治体の情報発信力と県民(道民、都民、府民)の情報受信力、つまり双方向性コミュニケーションがどのように機能しているかといった指標です。

「幸福論」(Eudaemonics)は古くて新しいテーマ。アリストテレス(B.C.384-B.C.322)は「幸福とは快楽を得ることだけではなく、政治を実践し、または人間の霊魂の固有の形相である理性を発展させることである」として幸福主義を唱えました。

また今日、「幸福論」と言えばヒルティの『幸福論』(1891年)、アランの『幸福論』(1925年)、ラッセルの『幸福論』(1930年)による3つの幸福論を指しています。

ヒルティは「神のそば近くあることが永続的な幸福を約束するとする宗教的幸福論」を、アランは「健全な身体によって心の平静を得ることを強調」し、ラッセルは「己の関心を外部に向け、活動的に生きること」を説いています(ウィキペディアより抜粋)。

こうした歴史的な幸福論者が、もし21世紀の世界に生きていたとしたらOECDの発表やブータンの国民総幸福量、そして法政大学の幸福度指数の研究に対してどのように評価するのか、興味のつきないところです。

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